Serverless Frameworkは、AWS Lambdaなどのサーバーレスアプリケーションの開発やデプロイを容易にするオープンソースのツールです。これまでServerless Frameworkは無料で利用できましたが、バージョン4から有料化されることが発表されました。

本記事では、Serverless Framework V4から導入される有料プランについて、その対象となるユーザーや具体的な料金体系、新機能などを詳しく解説します。Serverless Frameworkを利用中の方、また利用を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

• Serverless Framework公式サイト： https://www.serverless.com/
• Serverless Framework V4 Pricing： https://www.serverless.com/pricing

有料化の対象となるユーザー

Serverless Framework V4から有料化されるのは、年間売上が200万ドル以上の企業に限られます。個人開発者やオープンソースプロジェクト、年間売上200万ドル未満のスタートアップ企業は引き続き無料で利用できます。

また、クライアントの代わりに開発を行うコンサルティング企業も有料化の対象外となります。コンサルティング企業向けには新たなパートナープログラムが用意される予定です。

無料で利用できるユーザー

以下のユーザーはServerless Framework V4以降も無料で利用できます。

• 個人開発者
• オープンソースプロジェクト
• 年間売上200万ドル未満のスタートアップ企業
• V3以前のバージョンを使用しているユーザー

ただし、V3は2024年までセキュリティアップデートとバグフィックスのみが提供され、新機能の追加などは行われない点に注意が必要です。

有料プランの料金体系

Serverless Framework V4の有料プランでは、デプロイしたサービスインスタンス数と利用する拡張機能（Extension）の数に応じて、月額料金が設定されます。

サービスインスタンスとは、serverless.ymlファイル内の特定の service、 stage、 region のパラメータの組み合わせを指します。AWSアカウントID、サービス名、ステージ名、リージョンによって一意に識別されるデプロイメントがサービスインスタンスとみなされます。

月額料金の初期プランは、いくつかのサービスインスタンスと拡張機能を含んで$49から提供される予定です。サービスインスタンスや拡張機能の利用数が多い企業向けには、大幅な割引が適用されます。

新機能・拡張機能（Extension）

Serverless Framework V4では、拡張機能（Extension）と呼ばれる新しい仕組みが導入されます。拡張機能を利用することで、これまでのServerless Frameworkでは実現できなかったユースケースやインフラパターンを実装できるようになります。

拡張機能は、Infrastructure as Codeのロジックが含まれたDockerコンテナとして提供されます。任意のプログラミング言語やライブラリ、フレームワークを使って開発可能で、AWS以外のクラウドプロバイダーのサービスにも対応できます。

また、拡張機能を開発して公開した開発者には、その売上の80%がレベニューシェアとして還元されます。これによって、サーバーレスアプリケーション向けの充実したエコシステムの形成が期待されています。

まとめ

• Serverless Framework V4から、一部の利用プランが有料化される。対象は年間売上200万ドル以上の企業。
• 個人利用やオープンソースプロジェクト、年間売上200万ドル未満の企業は引き続き無料。
• 有料プランでは、サービスインスタンス数と利用する拡張機能の数に応じた月額料金体系。
• 拡張機能（Extension）の導入により、これまでにない柔軟なサーバーレスアプリケーション開発が可能に。
• 拡張機能の開発者向けに、売上の80%をレベニューシェアする仕組みを提供。

Serverless Frameworkの有料化は、より持続可能なエコシステムの構築を目的としています。一方で、多くのユーザーは引き続き無料で利用できるようになっています。

もしプロジェクトでServerless Frameworkを利用している場合は、有料プランの利用が必要になるかを確認しておきましょう。有料プランへの移行を検討する際は、提供される新機能や拡張機能によって、開発チームの生産性がどれだけ向上するかがポイントになるでしょう。

Serverless Frameworkの代替となるようなツールの採用も視野に入れつつ、プロジェクトに適した開発ツールを選択していくことが重要です。